第8回配布の講義メモ




テキスト 第6章 帝国主義時代のはじまり

1870年代のなかば〜ごろから、

ヨーロッパ諸国やアメリカ合衆国合衆国、日本などの列強が競って植民地を拡大しようとする


 その結果、20世紀初頭までに地球全体が列強のあいだで分割された。

 列強によるいわゆる世界分割


このような帝国主義の動きが起きたのは、なぜか?

帝国主義の特徴は?

それは現在の世界にどのような結果をもたらしただろうか。


Ⅰ 帝国主義による世界分割

 

世界分割の概観

 大航海時代以来、ヨーロッパ諸国・・・植民地支配・・・どこから手をつけたか?

 19世紀までは、地球上の植民地の範囲はなおも限定的


 アフリカ、アジアの多くの地域は植民地化を免れていた。




  中国への東西南北からの列強の圧迫


   1900-1905年の東アジア勢力図(テキストの地図第6章図2)


 19世紀70年代―20世初頭  世界分割競争・・・世界分割の終了

  20世紀初頭・・・南極大陸を除き、地球のほぼすべての陸地、列強のいずれかの国の領土に。

  植民地化を免れた地域すらそのほとんどは列強に従属する半植民地的な状態


 1910年、日韓併合のころ、 〔図1:1910年ごろの世界〕


 アフリカ

  1884年、ベルリン会議・・・アフリカ分割に関するルールの策定

  アフリカ分割の本格化

  1912・・・アフリカ大陸で残っている独立国はエチオピアとリベリアの2国のみ


 西アジア

  かつて、オスマン帝国とイランが富強。

  19世紀には衰退。

  ヨーロッパ列強が獲得を狙う。


    オスマン帝国の領土・・・イギリス、ロシア、フランス、ドイツ、オーストリアの角逐。

    イラン・・・名目的には独立・・・しだいにイギリス、ロシア2強国の支配下に

     インド・・・インド大反乱の鎮圧後、イギリスの直接統治下に。

       イギリスはさらにアフガニスタンへ侵攻。



 東南アジア・・・タイを除き、

   ほぼすべての地域を、イギリス、フランス、オランダ、アメリカのあいだで分割。



 東アジア

    
中国・・・・・一応、独立を維持。

       しかし、日清戦争での敗北以後、列強の勢力圏に分割される危機


    朝鮮・・・日清戦争後、1910年に日本に併合


 オセアニア

  オーストラリア・・・18世紀からイギリスの植民地

  19世紀末には、その他の太平洋上の島々も、ほとんど余すところなく欧米列強のあいだで分割。



 中南米諸国
  19世紀にほぼ独立を達成。

  経済的にははじめイギリスに、やがてアメリカ合衆国に対する従属。

  特にカリブ海地域では合衆国の支配が強くなり、
 米西戦争
によってプエルトリコ、キューバがアメリカ合衆国の植民地に。

 






資本主義の変容

 
 なぜ、1870年代以降に帝国主義


 一つの重要な要因・・・資本主義の変容(これを指摘する書物、帝国主義批判の古典)

 1870年ごろ・・・イギリスに遅れを取ったフランス、ドイツ、アメリカでも産業革命を遂行。


  特に後のドイツとアメリ・・・工業生産力ではイギリスに迫る勢い


   ドイツの統一と強国化を記念する史跡・記念碑



世界的な市場争奪戦・・・市場に対する生産力過剰

  1873年過剰生産による恐慌、その後、大不況

1870年代〜20世紀初頭
世界での競争のために、各国が全力で生産の拡大と高度化。

     科学技術の飛躍的発展・・・製鉄→製鋼・・・ベッセマー法

     新興産業の興隆・・・・電気・化学

     新素材(ニッケル、アルミ)の精錬法の発明

     エネルギー源としての石油の利用 

    「第二産業革命」

 [グラフ〕


 交通・通信手段のさらなる飛躍的発展

交通:
 1869年・・・スエズ運河とアメリカ大陸横断鉄道の開通

 1904年にはシベリア鉄道、開通

 1914
年にはパナマ運河、開通。

 自動車や飛行機の発明も。

通信

 1840年代に、電信の実用化

 1870年ごろまでにヨーロッパとアメリカ大陸・アジアを結ぶ。

 1902年には太平洋を横断する電信ケーブル敷設


 電話も、1876年、発明。まもなく各国内で普及。



 ヒト・商品・情報の移動・・・高速化、低廉化、世界の一体性の深化


 移民・植民者の増加。
    ヨーロッパ、アメリカ→アジア、アフリカへ植民者

    アジアや東欧・南欧からはアメリカへ大量の労働力移動

    インドから南アフリカへといった植民地間の人の移動も増加。


 

先進諸国における第二次産業革命の遂行、不況のなかでの厳しい競争
  ・・・・
資本の集中、企業の集中・・・大企業の登場

  株式会社が一般化

 少数の大企業による市場の独占・・・カルテル、トラスト・・・独占資本

  生産能力に比べての国内市場の狭隘化

   ・・・国内有力企業の協定(独占のための、価格その他の条件の協定=カルテル)

       ・・・国内市場の防衛(保護関税)

  余剰資本・・・対外的に進出・・・資本を国外に投下・・・資本輸出


  工業の未発展な地域への資本投下・・・砂糖・コーヒーなどの旧来の植民地産品のほか、

    ゴムなど工業原料を生産するためのプランテーションや、

    石炭、鉄鋼、ボーキサイト、金、ダイヤモンドなどの鉱山、

    油田の開発、

    鉄道の建設などを強力に進める。



  独占企業の資本調達と資本輸出には銀行が大きな役割・相互に融合・・・金融資本


 各国の独占資本・金融資本は、
海外での原料市場販売市場、さらには投資市場を求め、自国の植民地を増やすことを熱望。

   ・・・列強の各国政府は、この要求に呼応。



 こうした帝国主義の成立・・・近代世界システムは第3の段階に。


   中心の周辺に対する支配と搾取は、かつてない規模と強強度に。

 




 東南アジアで、なぜタイだけ独立を維持できたのか? に関して補足
 (タイの歴史) 

 アフリカでわずか二つの独立国エチオピアリベリアに関する驚き・・・補足。





19世紀末020世紀初頭の世界的変化に関する統計・図表の補足
  (世界の不均等発展





国内の統合

 国内の労使対立・・・国内統治の危機
   ・・・・支配層・それを支持する勢力は帝国主義へ。


  第二次産業革命・・・工場の増加
     ・・・工場労働者の増加・・・労働者の運動

 全国規模の労働組合の結成

 社会主義政党の結成と拡大

  労働組合を基盤にする政党、資本主義に対抗して社会主義を掲げる政党・・・各国の議会に進出







  イギリス・・・労働党、結成され、議会への進出を開始。

  フランス・・・19世紀末以後、社会変革をめざす労働組合運動の発展や社会主義政党の結成
          
統一社会党

  アメリカ・・・急進的な労働組合である
世界産業労働組合の闘争、めざましい

  ドイツ・・・1875年に結成された
社会民主党1912年に帝国議会の第一党に。

  ロシア・・・・
社会民主労働党が結成された。
         その後すぐに穏健派のメンシェヴィキと急進派のボリシェヴィキに分裂。

  日本・・・・1901年に
社会民主党、結成(ただし即日禁止)。








農民層など中間層の不満・・・フランスやドイツで深刻な問題

以上のようなさまざま動きに、
 諸国家の支配層(独占資本家、大地主、それらと結びつく君主、軍人、高級官僚など)は、危機感。

 国際の圧力を外へ

 民衆・社会の中にある
不満をそらすひとつの方向・・・・外へ








  ナショナリズムと帝国主義


  各国支配層・・・仮想敵国の脅威を鼓吹

   ・・・「敵の国」してに対する「自分の国」

       ・・・愛国主義・排外主義のナショナリズム

 
  植民地がもたらすと冨、その幻惑
     ・・・先進国の労働者の右傾化・穏健化・・「労働貴族






各国における政治制度の違い と 帝国主義政策での共通性

イギリス・・立憲君主制のもとでの議会制、

 アメリカやフランス・・・民主主義を掲げる共和制、

 ドイツや日本は憲法と議会を伴うが君主権が強い権威主義体制、

 ロシアは皇帝専制体制

   その時々に政権を掌握した党派もさまざま









しかし、

これら列強諸国は、

 ①大企業、独占資本

 ②これと結びつく地主などのさまざまな支配層、

 ③その支配層が握る政府

①②③が一体となって帝国主義政策を推進

そうした帝国主義に向けて、
大衆統合を図る。





 
すなわち、政府・支配層の政策に大衆を引き付け(新聞など各種マスメディアと学校教育の場で)、大衆の目を外に向け、対外進出の勢力を強化拡大する、という点で共通性。

 
 大衆統合の手段・・・ドイツで最初に導入され、イギリスなどでもこの時期に採用された社会保障制度(疾病保険、老齢年金など)

 いずれの国でも帝国主義政策は大衆のあいだにナショナリズムを植えつけ、刺激することにある程度成功。

たとえば、
 ドイツ社会民主党のような社会主義政党の指導部ですら、全面的にではないにしても、体制にくみこまれていった。

 (政府の帝国主義政策を支持、戦争政策を支持)









 

Ⅱ 列強による各国の帝国主義政策と国際関係の変動

 

戦争と外交

 列強の帝国主義・・・植民地化される地域の住民の抵抗

    ・・・列強はそれらの抵抗を軍事力によって抑圧


  帝国主義の時代・・・不断の征服戦争や反乱鎮圧活動


Cf.
  1904年、ドイツ領南西アフリカの先住民族ヘレロが反乱・・・残酷な鎮圧

  ドイツ軍はヘレロに対して徹底的な殲滅戦争・・ヘレロ6万人、その全
人口の80パーセントを死に追い込んだ





従属地域住民の反乱を鎮圧するため、ときに列強は一時的に協同



  その典型例・・・中国で1900年に起きた義和団の乱の鎮圧

 イギリス、フランス、ドイツ、オーストリア、イタリア、ロシア、アメリカ、
日本の8か国が共同で軍事介入・・・鎮圧。







 しかし、列強の帝国主義・・・
世界分割をめぐる競争・闘い


       世界各地で、絶えまなく
軍事的対立、軍事緊張


  列強は、ときにある共通の敵対す
る敵国に対抗するためにそれと対立している他の国と連携

     ・・・
「敵の敵は味方」

 









国際関係の変動
      ・・・・
不均等発展・利害対立

 イギリス・・・18世紀以来その富の源泉であるインドの確保が最重要課題
  
    インドのあいだの交通の経由地として重要なエジプトとケープ(南アフリカ)を植民地化

    さらにこの2点からアフリカを南北に結ぶべく、植民地の拡大を推進。

    インドから東にむかって東南アジア、中国へも進出


    イギリスの膨張に対抗する勢力・・・

   1880年代から1905年ごろにかけての時期、・・・フランスとロシア






 フランス
・・・西アフリカから東にむかって植民地拡大を計画


          イギリスの南北結合路線とフランスの東西結合路線」

            二つの膨張線の交差する地点で対立先鋭化






 ロシア・・・広大なロシア帝国領の各地から、南下を計画。

        ヨーロッパではバルカン半島、

        西アジアではイラン、アフガニスタンを狙い、

        東アジアでは中国の東北地方に進出。
 

     これら各地で意義率の利害と対立。

  東アジアでロシアを抑えるためにイギリスは、ロシアと競合していた日本と同盟条約(1902年)・・・・日英同盟



 イタリア・・・地中海・アフリカ(エチオピア)



 アメリカ・・・カリブ海・・「裏庭」

          太平洋

日本・・・日清戦争に勝利したのち、朝鮮の支配と満洲(中国東北地方)への進出を目指す。

       満州(中国東北部)に南下・勢力膨張しようとするロシアと対立。


 日英同盟によってイギリスという後ろ盾を得た日本は1904年、日露戦争に。

                           翌1905年になんとか勝利


  帝国主義列強国どうしが直接対決する帝国主義戦争の最初の例

  勝利により、
   日本は朝鮮を支配下に置き、満洲南部に進出し、中国への進出を本格化








 ドイツ・・・日英同盟とドイツの利害対立

  ドイツ帝国はその成立当初から、領土を奪ったフランスと対立。


  1880年代まで他のヨーロッパ列強、すなわちロシア、オーストリア、イタリア、イギリスとの協調関係を維持


  1880年代から帝国主義政策に乗り出す・・・ロシアなどとの協調関係は動揺。

  19世紀末以降、オスマン帝国の支配下にあるバルカン半島と西アジアに勢力範囲の構築を目指す


  ドイツのバルカン政策・西アジアへの拡大政策

    ・・・イギリスのエジプトからインドに至るルートを直接に脅かすもの

        ・・・・イギリスとドイツの対立は激化


  バルカン半島では、ドイツは、ここでの勢力拡大をねらうオーストリアと協力。

  同じくバルカン半島への進出をめざしていたロシアとの関係悪化






ドイツと対抗するための接近・・・フランスとロシア(1894年の露仏協商)。

                 フランスとイギリス(1904年英仏協商)、

          日露戦争後、英仏露のあいだの同盟(「三国協商」)が成立(1907年)。

          日英同盟下の日本も、ドイツと潜在的には対決する関係に。 
 

       三国協商(+日本)


    ドイツ・・・オーストリア、イタリアとともに三国同盟





第一次世界大戦

1914年、バルカン半島における紛争がきっかけとなって両陣営間の戦争が勃発
     ・・・第一次世界大戦



  ヨーロッパ列強はみずからが進めた帝国主義によって破局に
    
             ・・・「ヨーロッパの没落」











 

Ⅲ 帝国主義に対する闘い

 

帝国主義批判

 帝国主義する植民地住民の抵抗闘争


イギリス

列強本国内・・・帝国主義を批判する勢力・声・・・イギリスのホブソン(第7章参照)

ロシア

 社会主義運動のなかの左派の知識人・・・帝国主義を厳しく批判する分析・・・ロシアのボリシェヴィキの指導者レーニンの著『帝国主義』(1916年)



ドイツ
 ドイツ社会民主党内左派の
ーザ・ルクセンブルクも、資本主義と帝国主義をむすびつけて鋭く批判

日本・・・早い時期(1901年)に、社会主義者で社会民主党の結成に参加した幸徳秋水が『廿世紀之怪物帝国主義』
 
・・・帝国主義が「愛国心」の扇動と「軍国主義」によって領土の拡張をめざすものであると規定し、これを「不正非義」と批判。

 自由主義者・
石橋湛山の「小日本主義」  

 









国際連帯の模索

 帝国主義を批判した急進的な社会主義者たち・・・国境(ナショナルな枠)を超えた連帯を模索


 1889年、世界各国の社会主義政党の連帯組織である
第二インターナショナル、設立

 1913年の
ハーグ大会における決議などでくりかえし戦争に反対する意思を表明

 
 日露戦争勃発直後の19043月、
幸徳秋水ら日本の社会主義者
   ・・・新聞『平民新聞』で、「与露国社会党書」
     (ロシア国の社会党主義者に送る書簡)を発表。

 日露両国の社会主義者が連帯して
ともに帝国主義と闘い、戦争に反対
するよう呼びかけた。

 この書簡は世界各国の社会主義的な新聞政党機関紙で紹介され、大きな反響を呼んだ。

 ロシアの社会民主労働党(メンシェヴィキ)からは、日本の社会主義者への連帯の挨拶を送る回答を発表した。

 幸徳とともに社会主義運動を行っていた
片山潜がこの年の8月、アムステルダムで開催されたインターナショナルの大会に出席・・・日露戦争に反対する演説

 ロシア社会民主労働党の指導者主義者プレハーノフと握手











 
第一次世界大戦の勃発・・・各国社会民主党の指導部は自国政府の戦争政策を支持してしまった


 
   インターナショナルは瓦解


 しかし、ルクセンブルクやレーニンや片山ら幸徳はすでに処刑されているは、帝国主義と戦争に反対する闘争を続けた。




 

 

 


帝国意識・・・オリエンタリズム

 

 帝国主義国の人々のあいだには帝国主義を支持する意識が拡大。

  みずからの国が優れており、劣った地域を植民地にするのは当然であるという意識





帝国主義の思想的根源
  権力政策・・・
ニーチェ「権力への意志」
  
社会ダーウィニズム
   ・・・
生物界の法則「自然淘汰」を人間社会にも適用できるとする発想。
   ・・・優秀な国民のみ(白人)が劣等(有色)人種を支配
   ・・・
人種の優劣論・・・人種論。

  優劣の決着・国家の威信と自己保持・・・・手段としての世界政策・・・軍拡

  使命感・・・白色人種、大国民(汎スラヴ主義、汎ゲルマン主義)によるせかいの指導、世界の「文明化」、「ヨーロッパ化」

 


こうした帝国主義の諸思想に対する植民地・被抑圧民族の反感・嫌悪・憎悪・復讐の意識
                       独立を求め、帝国主義からの開放を求める意識と運動





イギリスの政治家バルフォア
   ・・・日露戦争のとき首相・・・イギリス帝国主義政策の中枢


 彼が1910年に議会演説

これらの偉大な諸民族[エジプト人等、東洋の諸民族]にとっては、私はその偉大さを喜んで認めるものでありますがその絶対的政府が、我々[イギリス]の手で機能せしめられることこそ、望ましい事態であるとはいえないでありましょうか。私は、これを望ましいと考える。彼らが、我々の統治のもとで、いまだかつてその例をみない優れた政府をもつことになったということは、すでに経験に照らして明らかだと信ずるのであります。しかも、このことが彼らの利益であるにとどまらず、西洋の文明諸国全体にとっても利益であるということは、一点の疑問の余地もない(E・サイード『オリエンタリズム』今沢紀子訳)



  バルフォア・・・「偉大な」(過去において)諸民族の自治能力、自ら統治を行う能力を否定

  「文明諸国」たる西洋を代表するイギリスが彼らを統治することを正当化




  日本の帝国主義政策
  ・・・初代朝鮮総督寺内正毅の1915年の文書



 朝鮮での「当面ノ急務ハ朝鮮人ヲ誘掖(ゆうえき)[手を取って教えてやること]啓発シテ文明ノ域ニ進メ、以テ忠良ナル帝国臣民タラシムルニ在リ
とし、これが「韓国併合ノ本旨」だと。



 「文明」へと朝鮮人を向上させることが日本帝国の責務であり、そのための併合だというのである(
山本四郎編『寺内正毅関係文書:首相以前』)。



 こうした議論は論理的ではなく、根拠もない。

 また、植民地化される側から見ればきわめて傲慢なものであるということは、読者にはおわかりであろう。



 しかし、イギリスや日本のような旧植民地宗主国の社会には今日でもなお、こうした帝国意識が残

  Cf. ネット右翼の言説